図柄の著作物の著作権侵害が争われた事例 パンシロントリム事件
大阪地判 1999(H11)･7･8 H9(ワ)3805 著作権侵害差止等請求事件|pdf
事実の概要
（原告の著作権）
訴外Ｃは、別紙目録二記載の著作物（「Ｘ著作物」）の著作者で、フランス国籍を有していた。Ｃは1968年に死亡し、同人の権利は、同人の子Ｄに相続により承継され、さらにその子である原告Ｘにより相続により承継された。したがって、現在、ＸがＸ著作物の権利者である。
（被告の行為）
Ｙ（被告：ロート製薬株式会社）は、平成7年8月から販売を開始した胃腸薬「パンシロントリム」（「Ｙ医薬品」）の包装箱、薬効・使用説明書に別紙目録一の(1)ないし(3)の図（「被告図柄」）を印刷使用し、また、被告図柄を使用してチラシ、商品リーフレット、サンプル用小冊子、店頭ディスプレイ、店頭ポスター等の販促用資料を製作し、これらを頒布し、広告宣伝活動を行っている。
Ｙは、被告図柄の製作を訴外株式会社コア・グラフィスに委託し、同社のデザイナーである訴外Ｅは、訴外ペンタグラム社発行に係るデザイン画集「IDEAS ON DESIGN BY PENTGRAM」所載の訴外Ｆ作のデザイン画（Ｆ画。別紙目録三）を参考にして被告図柄を製作した。
本件は，ＸがＹに対し，著作権に基づいて，Ｙの商品等の販売差止め，図柄の原画等の廃棄及び損害賠償を求めた事案である。
判 旨
損害賠償請求認容。Ｘのその余の請求棄却。
裁判所は、Ｙ図柄をＹ医薬品の包装箱等に使用したの行為は、二次著作物に関するＸの複製権（著作権法28条、21条、11条）を侵害したと認定し，ＸのＹに対する損害賠償請求は認めたが、Ｙは販売等は中止していたのでその余の請求は棄却された。
判旨１ 請求原因１（Ｘの著作権）及び抗弁について（争点一）
Ｙの抗弁１（著作権のデュボネ社への帰属）及び抗弁２（著作権の譲渡又は信託的譲渡）は認められない。
以上より、Ｘ著作物の現在の著作権者はＸであると認められる。
判旨２ 請求原因２（Ｙの行為）について（争点二）
請求原因２の事実は、Ｙが被告図柄を使用したＹ医薬品を平成7年8月から平成9年8月まで製造し、平成10年2月9日まで販売したとの限度で、当事者間に争いがない。
判旨３ 請求原因３（被告図柄によるＸ著作物の複製又は二次著作）について（争点三）
Ｆ画とＸ著作物Ｃとを比較すると、そこで描写されている男性の姿は、①白黒かカラーか、②左向きか右向きか、③服装が縞模様のパンツ姿か青色のスーツ姿かという違いがあるだけであって、Ｘ著作物Ｃの特徴である(ａ)丸い山高帽をかぶった男性が力こぶを出すポーズで立っており、(ｂ)大きく丸い眼球と小さな黒目と、細い眉毛と、顔から鼻頭にかけて直線的な稜線を有することを特徴とする横顔が描かれ、(ｃ)顔から上の部分は真横から見た描写であるのに対し、首から下の部分は斜め前方から見た描写となっており、(ｄ)身体の線が直線的に描かれ、(ｅ)力こぶを出している腕と反対側の腕を曲げて、手にワイングラスを持っている等の点において共通しているから、Ｘ著作物Ｃの内容及び形式を覚知させるに足るものを再生していることは明らかというべきであり、しかもＦ画がＸ著作物Ｃに依拠して作成されたものであることは前記認定事実のとおりであるから、Ｆ画は少なくともＸ著作物Ｃの複製物であると認められる。
被告図柄は別紙目録一のとおり三つの図柄から構成され、検甲１によれば、これらの図柄が三コマ漫画のように連続して、「弱った胃を、イキイキ動かし、スッキリさせる」ことを表現していると認められるから、被告図柄にはＸ著作物Ｃとは別個の創作性があるものと認められる。
しかしながら、被告図柄とＸ著作物Ｃに描かれている男性の図柄の間には、前記２の(ａ)のうち丸い山高帽をかぶった男性が立っている点、(ｂ)及び(ｃ)の点において共通しており、また、別紙目録一(2)(3)の被告図柄については(ｄ)(ｅ)のうち左右の肩から腕、手にかけての線で、さらに同(3)の被告図柄については(ａ)全部の点で類似しており、そこにはなおＸ著作物Ｃの創作的表現が再生されているものというべきであるから、被告図柄においては右Ｘ著作物Ｃの内容及び形式を覚知させるに足るものを再生していると認められる。
そして、先に１で認定した事実からすれば、Ｅは、Ｘ著作物Ｃの複製物であるＦ画に依拠して被告図柄を作成したものと認められる。
以上よりすれば、被告図柄は、少なくともＸ著作物Ｃの二次著作物というべきである。Ｙは、両者について種々の相違点を指摘するが、それらはいずれも複製物でないことの根拠とはなり得ても、二次著作物性までをも否定する根拠とはなり得ない。
したがって、被告図柄をＹ医薬品の包装箱等に使用したＹの行為は、二次著作物に関するＸの複製権（著作権法28条、21条、11条）を侵害したものというべきである。
判旨４ 請求原因４（Ｙによる過失）について（争点四）
以上認定の事実に先に認定した事実を併せ考慮すれば、Ｅが参考にした乙１には、Ｆ画と共に原告著作物Ｃが掲載されており、その頁にはＦ画のオリジナルは右原告著作物である旨の説明文もあるのであるから、たとえＥが直接参考にしたのがＦ画のみであっても、右原告著作物と類似する被告図柄を作成し、使用するに当たっては、Ｆ画に関するペンタグラム社の使用許諾のみならず、右原告著作物に関する権利者の使用許諾をも得ることが必要であると気付くことは可能かつ容易であり、そのための措置を講じる注意義務があったというべきである。したがって、それにもかかわらずＥは、ピーピーエス社に対し、ペンタグラム社に対する使用許諾を依頼したに過ぎず、原告に対する使用許諾については何ら措置を講じなかったのであるから、Ｅには過失があるというべきである。
（Ｙの過失について）
しかるところ、デザイン会社がパッケージ等のデザインを行うに当たって、他人のデザインを参考にするのは一般にあり得ることであり、だからこそＹもＥに対して被告図柄が第三者の著作権を侵害することはないかとの確認をしたものと考えられるのであるが、前記認定事実によれば、Ｙは、わずかに右の点を簡単にＥに確認したにとどまり、それ以上にＥがどのようなデザインに依拠して被告図柄を作成し、どのような著作権の使用許諾手続をとったのかといった点について、何ら確認・調査していないことが認められるのであるから、Ｙは尽くすべき注意義務を尽くしていないといわざるを得ない。
以上より、Ｙには、Ｙ商品の包装箱等に被告図柄を使用してＸの著作権を侵害するについて、過失がある。
判旨５ 請求原因５（損害額）について（争点五）
このような検討からすれば、(ｄ)たとえ既に独自の識別力を有している著名な商品であっても、その包装箱に知名度の高い著作物を使用する場合には、商品独自の顧客吸引力と著作物の顧客吸引力とが相俟って、全体としての商品の価値を構成すると見るべきであり、著作物の利用度を販売量を基準に計ることができるものであるから、この場合も(ａ)と同様に、使用料は定率方式によることが合理的である。そして、前記１で認定した事実からすれば、本件での被告図柄のＹ医薬品への使用はこの類型に該当するということができるから、本件における使用料相当額の算定も、定率方式によることが相当である。
以上の点を総合考慮すれば、本件における使用料は、売上額に対して２％とするのが相当である。また、この場合の売上額について、Ｘは消費者販売価格を基準とすべきとするが、それが通常の方式であることを認めるに足りる証拠はないから、Ｙが現に販売した販売額を基準とするのが相当である。
検 討
本判決の判断は首肯できる。
Ｙは、「自らは単なるデザインの発注者にすぎず、デザイナーのＥが何を参考として被告図柄を作成したものかは知らなかったし、Ｅからは被告図柄が第三者の著作権を侵害するものではないことを確認することに加え、万一、第三者から著作権侵害を理由とする訴えが提起された場合には、すべてコア・グラフィスが責任を負うこととしたのであり、Ｙとしては、これ以外に著作権に関する確認の方法を持っておらず、Ｙの立場においてなすべき注意はすべて尽くした」と主張したが、裁判所は、「Ｙは尽くすべき注意義務を尽くしていないといわざるを得ない。」と判断した。
メーカーなどデザインの依頼者は十分に注意する必要がある。
以 上
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